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従業員満足度(ES)を高めるための衛生要因へのアプローチ

中小企業が有機的かつ、効果的に

人材育成を進めていくための切り口として

従業員満足度(ES)を高めていくことが必要であること。

そして、それへのアプローチとして、

要素別満足という切り口があるという説明をしました。

要素別満足には

・動機付け要因

・衛生要因

の二つがあります。


今回は、

「衛生要因」

について詳しく説明します。



① 衛生要因とは

② 各種制度の明確性と正しい運用

③ 労働条件・環境

④ まとめ



① 衛生要因とは

「衛生要因」というのは

従業員の不満に繋がる要因にアプローチしていき

従業員満足度(ES)の向上に取り組むための土台を作るための切り口です。


「衛生要因」が土台にあたり

「動機付け要因」というのは上物といった感じですね。

「衛生要因」というのは

従業員を取り巻く環境の改善といった方向性からアプローチしていくイメージです。


この「衛生要因」は以下のような切り口に分解することができます。

・各種制度の明確性と正しい運用

・労働条件、環境


それぞれがどういう意義があり、

どのように取り組んでいくのがよいかについて説明していきますね。




② 各種制度の明確性と正しい運用

評価制度についてですね。

・評価制度の趣旨とそれへの共感

・趣旨に沿った評価制度の運用

・会社業務や時勢に沿った形への制度改革


評価制度の話をしだすと、

制度の見直しなどに着目しがちですが、

それは一番最後です。


評価制度というのは意外なことに

どういう趣旨でそのような評価制度になっているかを

従業員が理解、共感していないことが多いのです。

まずは、そこに理解と共感を促すことが大切になります。

それがなされていない状態であれば、

どれほど筋の通った制度で

公平に運用されていたとしても

従業員側からすると正当に評価されていないと感じてしまいます。

そうなってくると従業員満足(ES)も下がってきますね。


また、せっかく作った制度も

評価する側が恣意的に制度を運用していては、

元も子もありません。

管理職に対する個別の指導を実施したり

ES調査(従業員満足度調査)などによって適切に運用されているかを

多角的に把握し、必要があれば改善をしていく必要があります。


評価制度に限った話ではありませんが、

制度や仕組みというのは作って終わりではなく、

適切に運用していくための、

運用する人材が適切に趣旨や目的を理解し

そのうえで制度を適切に運用していくことが大切なのは

万事に共通していますね。



③ 労働条件、環境

その名の通り、従業員の雇用条件や働く環境

から生まれる不満ということですね。

給与水準から職場の物理的な環境(空調や危険度)など。

さらに残業や仕事量、仕事の割り振り。

はては、PCや設備、業務効率など

多岐にわたります。


これらの問題の解決策には費用がかかるものが多いです。

PCなどの設備に関しては一時的な出費ですみますが

給与水準などの人件費に関する部分は

継続的な費用が上昇してしまうので、

扱いは慎重さが必要なのは言うまでもありませんね。

さらに、給与などは安易に上げてしまうと

歩留まりが利かなくなったり

限界効用が逓減していく恐れもあります。


表面的な不満は給与水準が低いと表現されているが

実は、評価制度の趣旨への理解度が低いだとか

以前の記事にて詳しく述べた

動機付け要因が不満の本質的な原因であった

などということも大いにあります。

動機付け要因に関しては

という記事に詳しく説明しています。

こちらも参考にしてみてください。


また、給与水準への不満のような形で表出している問題も

実は、社内業務の進め方の不合理さからくるものだったりすることもあります。

そういった場合は、

いくら、費用と手間をかけて対策に取り組んでも 全く効果が上がらないどころか

不満が増大する、

歩留まりが利かなくなるという

泥沼の悪循環に陥る可能性すらあります。


安易に声が上がっているからといって、

場当たり的に対応することはお勧めしません。

まずは、その不満の根本原因を見つけることから始めてください。

あまり、根掘り葉掘り聞くと

従業員の側も訝しんだり、

不信を抱く恐れもあります。

会社側の先入観が入るということもあり得ます。

なにより、従業員も会社に対して

素直に本音を言わないケースもあります。

本音を言って、懲罰的な対応をされることを恐れている場合も多いのです。


会社側も従業員側も冷静さと良い意味で匿名性を担保するためにも

外部の研修会社を用いた ES調査(従業員満足度調査)などを用いるのがよいでしょう。

会社によっては、

調査目的に応じて

ES調査の調査項目、質問事項を個別に作成してくれる会社もあります。

匿名性を担保しながら、調査をすることにノウハウを持っている会社もあります。

会社の課題と目的に並走してくれる会社を選定することから

ES調査、ES研修も始まっています。

ES調査、ES研修、CS研修を実施している会社のリストもあるので

参考にしてみてください。


これまた、このことに限った話ではありませんが 表面の現象にとらわれず、

なぜ、その不満が生まれたか。

その根本的な原因と理にかなった解決策を用いることが大切になります。

なにも、従業員満足(ES)に限った話ではなく、

これができない会社や組織というのは

何においても、不合理な行動が目立ち、

結果、業績も伸び悩むということになりがちです。




④ まとめ

不満の産まれない職場などありませんが、

冷静に現実の声と姿に目を向けて

理にかなった思考と行動をしていかないと

企業の健全な発展は望めませんね。


自社だけで先入観を排して思考するのが難しい。

若しくは、日々の業務に追われ、

整理したり、考える余裕がない場合は

外部の研修会社にES調査、ES研修を依頼するのもよいでしょう。

自社ですべてをと考えると、

なにかと、効率は悪くなりますからね。


他社の視点とノウハウを用いると

対応に厚みが生まれ、スピードも速くなりますからね。




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